新しい研究によると、キンカチョウは自種の鳴き声を全て区別できるだけでなく、意味による整理もできるという。この結果は、この鳥が驚くべきレベルの意味理解力を有することを示唆している。多くの社会性動物は、多彩な鳴き声のレパートリーを使って、自分たちの要求や感情、環境への認識を伝えている。研究者たちは長年、こうした音（つまり、その種の「言語」）を理解すべく、音の特徴、使用される状況、他の動物の反応に基づいて、鳴き声をタイプ別に分類してきた。しかし、こうした分類がその動物自身の認識や意味理解を反映しているかどうかは不明である。キンカチョウは社会性の高い鳴禽で、多様な社会行動ごとに11種類ほどの鳴き声を使い分けているため、前述の問題を評価するのに有用なモデルといえる。キンカチョウの成鳥が自種の鳴き声をどのように分類するかを調べるために、Julie Elieらは12羽を使って実験を行った。その実験で鳥たちは、1種類の報酬あり鳴き声を、その他10種類の報酬なし鳴き声（よく知らない他種の鳴き声を含む）から区別する必要があった。Elieらは、これらの鳥が、自らの鳴き声レパートリーに含まれるあらゆる種類の鳴き声を区別する驚くべき能力をもっていることを見出した。これは、自種の鳴き声信号を正確に認識し、分類できる証拠である。さらに重要なことに、著者らは鳴き声の「誤分類」が、類似した行動状況や社会状況で使用される鳴き声タイプ間で多く起こることを見出した。このことは、キンカチョウが鳴き声を意味によって整理し、その背後にある意味の心的表象を形成していることを示唆している。

アメリカでは共和党が下院や大統領職を掌握すると科学に対する連邦歳出予算が増えることが多いと、Alexandar FurnasらがPolicy Forumで述べている。党の科学支援についての従来の通説に異議を唱えるこの調査結果は、数十年にわたるアメリカの科学及び研究関連の歳出予算データの分析に基づいている。「私たちの調査結果は、総じて、政治的支配と連邦科学資金の関係の複雑さを浮き彫りにしている」と、Furnasらは書いている。「この分析は、共通の社会目標を推進する超党派的な優先事項として科学資金を組み立てることの重要性を強調し、同時に、政治的干渉から科学を守る注意を怠らないようにも呼びかけている。」世界最大の研究資金提供者であるアメリカ政府は、世界の科学研究と技術革新の推進において極めて重要な役割を果たしている。それでも、党の政府支配と科学資金の関係は依然として明確にできておらず、この手抜かりが今日の社会分極化でさらに重大になっている。Furnasらはこれに対処すべく、1980年から2020年までの科学関連勘定への連邦歳出予算の詳細なデータセットを分析した。主に助成金付与に焦点を当てたこれまでの調査とは異なり、今回の分析では、科学や研究活動に関係する27連邦政府機関における171の歳出予算勘定の手作業で集めたデータベースを活用した。これは、毎年の予算編成手続きで認められた科学及び研究に関連する支出を全て網羅しており、これらの勘定には大学や外部研究者への助成金のみならず、民間企業との契約や連邦機関が実施した機関内研究も含まれている。 今回の結果として、連邦の科学資金が大方の推測よりはるかに複雑で、助成金は総歳出予算のごく一部に過ぎないことが示された。Furnasらによると、資金の大半は、助成金ではなく、契約を通じて民間企業に流れたり、政府機関内での研究に流れたりしており、連邦投資の全貌を把握するには、助成金付与以外も見る必要があることが浮き彫りになったという。また注目すべきこととして、Furnasらは、共和党は科学に非協力的であるという共通認識に反して、共和党が下院や大統領職を掌握すると、多くの場合、多数の政府機関で科学に対する歳出予算が増加することも発見した。民主党の掌握時と比べて、勘定科目当り平均数億ドルも多いことがしばしばあるという。重要なのは、資金の規模は党の権力とともに変動するものの、科学分野全体での助成金の配分はおおむね一定であることが示されたことである。しかし、Furnasらによると、分極化の拡大や一部の共和党政策立案者間の科学への信頼の低下を考えると、これまでの支援パターンはこの先のことを保証するものではないという。

フィジーのアリに関する新しい研究 - 博物館のコレクションの中の4,000を超えるアリの標本のゲノム配列決定を含む - により、3,000年前に人類が初めてこの群島に到達して以降、ほとんどの在来種が減少していることが示された。一方、最近導入されたアリの種は増大している。この調査結果は、人間活動が脆弱な島の生態系をどのように作り変え続けてきたかを明確に示している。地球の生物多様性の大部分を構成する昆虫は、授粉、土壌の健康、自然過程での害虫駆除などの重要な生態系サービスを提供している。最近、昆虫の個体数と多様性の激減に関する報告 - 「昆虫の黙示録」と呼ばれたりする - が世界的懸念を引き起こしている。こういった激減をもたらす要因として、生息地破壊、農業集約化、気候変動、農薬使用、光害が高い頻度で挙げられているが、激減の規模と普遍性については議論が続いている。その理由は、大半の研究が比較的短期のデータやわずか数十年から数世紀という期間の歴史的コレクションに依存し、長期的傾向がほぼ調査されていないことにある。しかし今は、ゲノム技術の進歩によって、数千年にわたる個体群の歴史的傾向を再構築し、近年と古代の人間活動が昆虫のコミュニティをどのように形成して来たかがわかるようになった。 Cong Liuらは今回、フィジー諸島のアリの個体数、多様性、生態学的役割の長期的傾向について調査を行った。アリ - 個体数が多く、機能的に重要 - はより幅広い生物多様性パターンの指標であることから、そういった昆虫研究に適している。また、フィジーのような固有種の多い島は人間の影響を特に受けやすい。Liuらは、フィジーの博物館のコレクションから4,000を超えるアリの標本についてハイスループットゲノム配列決定を行うコミュニティゲノミクスアプローチを利用して、フィジー諸島におけるアリの長期的なコミュニティ形成と個体数の統計学的傾向を推測した。彼らによると、フィジーのアリ相は少なくとも65回のコロニー形成イベントによって作られたという。一部は数百年前に到達した種で、それがフィジーの固有種となった。太平洋地域でのコロニー形成もフィジーのアリ相に影響を及ぼした。同様に、近代、世界規模での貿易を通して人間が導入してしまったアリの種の影響もあった。注目すべきことに、集団モデリングでは固有種と非固有種の明確な違いが明らかになった。固有種のアリの約79% - ほとんどは標高の高い手付かずの森に限定される - は減少しており、その減少は、3,000年前に人類が初めてフィジーに定住した後に始まり、この300年でヨーロッパ人との接触、工業型農業、種の導入と並行して加速している。対照的に、広く分布する太平洋の種や近年人間が導入した侵入種のアリは、固有種より耐性が高かったり、人間が優位を占める生息地にうまく適応できていたりで、特に撹乱された低地の生息地では、一般的に個体数が増大している。これらの異なる軌跡は、生態学的特性、生息地の好み、生物地理学的背景によって人新世において「勝つ種、負ける種」がどのように決まるかを示していると、Liuらは述べている。 本研究で使用された方法とコレクションの新規性にご興味のある記者の方へ：研究の共著者であるEvan Economoは次のように述べています。「コミュニティゲノミクスとは、1つ若しくは少数の種ではなく、共生する多数の種（すなわち、生態学的コミュニティ）のゲノムデータからパターンと経過を一気に推測するアプローチのことを言います。今回は、多数の種を並行して分析することで、コミュニティ全体の個体数変化のパターンを推測し、一般的な傾向を知ることができました。原理上、このようなアプローチには、それが減少のエビデンスの探求のためであれ、関心のある他の生態学的動態の探究のためであれ、あらゆる分類群のコミュニティの分析につながる可能性が大いにあります。今回のプロジェクトでは、博物館のコレクションからゲノムデータを回収しました。このことは、新しい技術が利用可能になるに従って、そういった標本がいかに持続的な情報源であるかを示す例です。コレクションは単に、収蔵庫に保管された古い物であるに留まりません。数十年、若しくは数世紀前に最初にその標本を集めた人々には想像もできないような形でそれらが持つ情報が明らかになるにつれ、そのコレクションの価値は徐々に上がります。さらに、私たちは、生物多様性を示すコレクションが将来人類によってどのように利用されうるかを完璧に予測することはできません。したがって、後生の人々のためにコレクションを管理し、増やすことへの投資が極めて重要です。」

新たな研究によると、山火事が大気質に及ぼす影響を探るほとんどの気候モデルは、ある場所で発生した火事による熱が、遠く離れた場所での気象パターン、ひいては大気質の変化に及ぼす影響を見落としているという。本研究の著者らは、米国西部における山火事は、西部では大気質を悪化させている一方で、逆説的だが、東部では大気質を改善している可能性があると報告している。ここ数十年、米国西部における山火事は頻度と激しさが増しており、その際に放出される大量の煙が、その地域においても、はるか風下の地域においても、大気質を大きく低下させている。山火事由来の微小粒子状物質（PM2.5）による汚染は、山火事の煙が西部から東へ流れると悪化するとされ、米国東部では長年にわたり健康上の主要な懸念事項となっており、毎年数千人の早期死亡に関与しているとも考えられている。この通説は、長年にわたり全国的な大気質や山火事管理の政策に影響を与えてきたが、一方、山火事によって放出される強烈な熱は、気温を変化させ、大気を不安定にし、強い対流を引き起こしうるにもかかわらず、十分には理解されていない。山火事の熱は大規模な大気循環を変化させるという理由から、遠方の大気質を形成するうえでの影響は過小評価されてきた。ほとんどの気候モデルは、煙の排出量のみを考慮し、火事の熱は考慮していない。山火事による東部の汚染を過大評価しがちな理由を、これで説明できるかもしれない。 Qihan Maらは、観測データと、毎日の熱測定値を組み込んだ気候モデルシミュレーションとを用いて、西部で極端な山火事が発生している間、東部では、極端な山火事の最中だけでなく山火事シーズンを通して、PM2.5が実際に減少することを見出した。これは、大規模な山火事によって放出された強烈な熱が強い対流を引き起こし、それが気象パターンを変化させ、東への煙の輸送を抑制し、大気の浄化を助ける降雨を促進するからである。しかし、東部では山火事の熱によって大気質が改善している一方で、西部では依然として山火事によって汚染が悪化している。Maらによると、現行の気候モデルで山火事の熱を無視した場合、全国の健康と経済に及ぼす影響の推定値が、早期死亡者は約1,200人、損害額は33億ドルにまで膨れ上がるという。この結果から、地域の大気質と環境の公平性を築くうえで、その役割を自覚した政策が必要であることが明らかになった。「山火事はさまざまな影響を及ぼすことから、山火事管理と地域の汚染防止のためには、より適切な資源配分と政策強度が必要になる」と著者らは述べている。「温暖化によって世界で緑化が進むと、燃料が蓄積され、山火事発生時の熱の放出量が増えることになる。包括的な気候シミュレーションや山火事のリスク評価を行う際には、地球システムにおける山火事の熱を考慮することが不可欠である」。関連するPerspectiveでは、Yun Qianが、本研究とその研究結果の意味するところをより詳細に論じている。