マウスを用いた新たな研究によると、脳は一時的にシナプス結合を半分以上失った後でも記憶を保持できる。これは、長期記憶は安定した個々のシナプスに依存しているという長年にわたる見解に疑問を呈するものである。むしろ今回得られた知見が示唆しているのは、記憶は回復力に富む神経構造のパターンによって保持されており、この方法において脳は記憶された情報を保持しながら脳回路を再構築できるということである。長期記憶は脳の永続的な変化に依存しており、それはニューロン同士の結びつきの強化によるものと考えられていた。ところが、このようなシナプスの変化や記憶に関連するニューロンのパターンは時間の経過とともに驚くほどに不安定になりうることが研究で示されており、脳は常にリモデリングされているのに記憶はどうやって保持されるのかという未解明の疑問が生じていた。このことは、記憶は個々のシナプス結合の維持ではなく、より広範な神経機構のパターンの維持に依存していることを示唆している。 今回、Yu-Ju Linらは、マウスの人工冬眠モデルを用いて、記憶保持の基礎をなす構造的機構について研究した。著者らによると、このプロセスを研究するのに冬眠中の哺乳類はまたとないほど好都合である。というのも、その脳は休眠中には活動が劇的に低下し構造変化を受ける一方で、覚醒時には記憶を保持しているからである。Linらは、脳構造のイメージングと解析および行動テストによって、これらの動物は人工冬眠中に海馬の活動が約70%低下しシナプスの半分以上が消失した後でも、通常の状態に戻ると記憶を保持しており元の神経機構を回復していることを明らかにした。この知見は、記憶は個々のシナプスで保持されているのではなく、冬眠に伴う広範囲に及ぶ脳のリモデリングの際にも保護が維持される結合したシナプスの特定のクラスターを含む、回復力のある神経構造のパターンによって保持されている可能性があることを示している。このような保持された構造モチーフが「コア記憶痕跡」として働くことで、脳は保存された記憶を維持しながら、大きな混乱の後でも機能的なネットワークを再構築できるようになっている可能性がある。

新しい研究によると、人間による集約的な漁業が始まるずっと以前から、太平洋のサンゴ礁はカリブ海のサンゴ礁よりはるかに多くのサメを自然に育んでいたという。化石化したサメの鱗の分析に基づくこの発見は、海洋生産性の違い - 漁業に限らない - が数千年にわたってサメの個体群を形成してきたことを示唆しており、こういった情報は今後の保護活動の指針になりうる。サメの個体群は世界各地、特にサンゴ礁で減少しており、そういった場所では現在、多くの種が高い絶滅の危機に瀕している。しかし、その保護活動は進展していない。その理由は、人間がもたらす影響が広がる前の健全なサメの個体群の状態を示す歴史的基準値がないために、現実的な保護や回復の目標の設定が難しいことにある。Erin Dillonらはこのギャップに対処すべく、サンゴ礁堆積物の中に保存された小さな歯のような鱗、つまり、サメの皮歯の化石を分析することで、過去7,000年にわたってサンゴ礁に生息してきたサメの個体群を再構築した。サンゴ礁堆積物の中の皮歯量はサメの個体群を忠実に反映している。 Dillonらは、パナマのカリブ海沿岸と太平洋沿岸から皮歯の化石を収集した。隣接するこの2つの地域は、海の状態と人間活動のレベルは対照的であるものの、同じサメの種が多数生息している。Dillonらは古代（7,000から3,000年前）と最近（この100年）の堆積物を比較することで、サンゴ礁に生息するサメの個体群の自然な基準値を明らかにするとともに、環境条件と人間からの圧力によってサメが長い時間をかけて減少したプロセスを評価することができた。この結果から、サンゴ礁に生息する健全なサメの個体群は太平洋側とカリブ海側では自然に異なっていることが判明した。集約的な漁業が始まる数千年前、太平洋のサンゴ礁ではカリブ海のサンゴ礁の約20倍のサメが生息していた。それ以降、カリブ海のサメの個体群、特に高速で泳ぐ外洋性の種は約75％減少し、一方、太平洋のサメの個体群は歴史的に高い漁業圧に直面しながらも比較的安定した状態が続いている。その結果、これら2つの地域の格差は大幅に拡大し、今日の太平洋のサンゴ礁では現在、比較対象であるカリブ海のサンゴ礁の約100倍のサメが生息している。Dillonらは、海洋生産性の違いが長きにわたって、1つのサンゴ礁にどれだけのサメが自然に生息できるかの決定に重要な役割を果たしてきたと結論付けている。 栄養に富んだ季節的湧昇によって支えられているパナマの太平洋沿岸は、歴史的に、海洋生産性の低いカリブ海沿岸よりもかなり多くのサメの個体群を維持し、人間が及ぼす影響に対しても強いと考えられる。カリブ海ではサメの個体群ははるかに大きく減少した。これらの研究結果は、保護目標は異なる生態系で単一の基準値を適用するのではなく、地域の生態的条件に合せるべきであることを示唆している。関係するPerspectiveでは、Peter Roopnarineが今回の研究をさらに詳しく論じている。

機能しているガソリン車は、電気自動車（EV）に交換する前に寿命まで使い続けるべきだという想定に対して、新たな知見が異議を唱えている。今回の研究によると、電気自動車の製造時に排出される二酸化炭素量を考慮しても、買ったばかりのガソリン車でさえEVに交換したほうがライフタイムの温室効果ガス排出量が少なくなる。米国において、自家用車は、航空機、鉄道、船、商用トラック、バスなど、その他すべての形態の輸送手段を合わせたものよりも、二酸化炭素（CO₂）排出の大きな原因となっている。そのため、ガソリン駆動の乗用車、SUV、トラックを減らしていくことが、気候変動政策の中心となる。バッテリー駆動の電気自動車がライフタイムに排出する温室効果ガスは内燃機関（ICE）車両よりもはるかに少なく、その気候変動面での利益は、電力網がよりクリーンになるに従ってさらに増大すると予想される。ただし、車両の新規購入時にICE車両よりもEVを選択するほうが排出量の面で有益であることは十分に確立されているものの、機能しているガソリン車をいつ廃車にしてEVに交換するべきかについては不明なままである。ガソリン車を走らせ続ければ、新たなEV製造による排出量の増加は避けられるが、EVは走行時の排出量がはるかに少ないので、早期に交換することで大幅な削減がもたらされる可能性がある。この問題に対処するため、Elliott CampbellとRoland Geyerは、ICE車両を使用し続ける場合と、早期にICE車両を廃車しEVに交換する場合のライフサイクルのCO₂排出量を推定した。広範な廃車シナリオと車両クラスにわたり、パワートレイン、バッテリーのサイズと製造、電気の供給源、および廃車年における変動を考慮に入れて、ライフサイクル分析を行った。この結果によると、広範な条件下にわたり――比較的新しいガソリン車の場合でも――機能している内燃機関車両をEVに交換することで、炭素排出量を削減することができる。著者らは、この結果によって車両の廃棄・交換プログラムが有力な気候変動政策となる可能性がある、と論じている。

巻貝の「粘液」には、巻貝の移動を助けたり、張り付くのを助けたり、防御機構として働いたりと、さまざまな役割がある。巻貝はこの粘液をどのようにして作っているのか。新たな研究の報告によると、コラーゲンとカルシウムが共に働くことで、各目的に応じて巻貝の粘液の力学的特性が微調整されるという。これは、人間に役立ちうる接着剤などの新材料を開発するうえでヒントとなるものである。「巻貝の粘液は、創傷治癒や薬物送達など、さまざまな持続可能な用途において着想源となる高い可能性を秘めており、現在、商業的に大きな関心を集めている」と著者らは述べている。粘液は多くの動物に存在し、通常は組織を潤滑にして保護すると同時に、病原体から身を守るのに役立っている。しかし、いくつかの種では、粘液は体外で特殊な物質として機能し、餌捕獲、防御、付着に用いられる粘着剤や接着剤となっている。モリノオウシュウマイマイ（Cepaea nemoralis）のような陸生巻貝（カタツムリ）は、様々な目的に応じて数種類の粘液を作り出すため、こうした物質の研究に特に有用である。巻貝の粘液は、主に水と、糖タンパク質（ムチン）および複合糖質で構成されている。しかし、限られた種類の生物由来物質を用いて、単一の生物がこれほど対照的な特性を有する物質をどのように作り出しているのか、その分子機構や構造機構はほとんど分かっていない。今回、Mariella Gablerらは、C. nemoralisが分泌する5種類の粘液を調べた。それぞれが以下に挙げるような異なる機能に適応している。移動を可能にする潤滑粘液、殻を物の表面に固定する接着粘液、カルサイト（方解石）を含む保護粘液、非常に粘着性の高い黄色の粘液（非常に伸長性があり、裂傷に強い）、捕食者を阻止する効果があると考えられている泡状粘液である。Gablerらがプロテオーム解析、物質解析、画像化を行った結果、異なる種類の粘液であっても類似したタンパク質組成をもち、コラーゲンVIが主要な構造成分として機能する一方で、コラーゲン含有量の差と非晶質炭酸カルシウム（ACC）の添加が各粘液独自の特性を決定することが明らかになった。カルシウムが、湿った粘液では架橋結合のためのイオン源として作用し、乾いた粘液ではミネラル前駆体として作用することで、粘液は力学的機能を切り替えることが可能になる。

近年注目されている「インバー効果」(ほぼゼロの熱膨張)が、コバルトを含む複雑な組成のステンレスインバー合金(鉄・コバルト・クロム・ニッケル)において、元素ごとにどのように現れるかは明らかでなく、特に鉄とコバルトの比率のわずかな変化に対してどう応答するかは不明であった。研究チームは、鉄とコバルトの比率がわずかに異なる複数の面心立方(fcc)合金試料に対し、シンクロトロン放射光を用いた元素選択的X線吸収分光法とディラトメトリー(熱膨張測定)、さらに原子スケールのモンテカルロシミュレーションを組み合わせて解析した。その結果、鉄とコバルトはいずれも局所的に熱膨張を抑制するが、鉄の寄与の方が大きいこと、またこのバランスは組成のわずかな違いによっても測定可能な程度に変化することが分かった。同じ合金の未焼なまし(体心立方、bcc)版では、通常どおりの正の熱膨張を示し、インバー的挙動が焼なまし後のfcc構造に特有であることが確認された。これらの知見は、ステンレスインバー合金における元素選択的な磁気体積効果の理解を精緻化し、古典的な鉄-ニッケルインバーや、鉄の寄与がより支配的な関連合金コバールとの違いを明らかにするものである。ただし著者らは、鉄とコバルトの比率だけでは調べたすべての試料にわたる傾向を完全には説明できないと注意を促しており、結論は30~400 Kの範囲でのみ検討された少数の組成に基づくものである。